薬剤師のお給料、手取りでどれくらい?

薬剤師,手取り

実はお給料の金額に不満を感じている薬剤師は多いです。

薬剤師は資格を取得するのにかなりの労力や費用がかかるため、それに見合った金額のお給料を欲しいと思うのは当然のことでしょう。


では、実際に薬剤師がもらっているお給料の手取りがどれくらいなのでしょうか?こちらで詳しく説明していきます。


薬剤師のお給料、手取りでどれくらい?

薬剤師,手取りの相場

毎月手元に入ってくるお給料は、勤務先から提示されている金額よりも幾分低くなりますよね。

額面給与と実際の手取りには差があることが普通ですが、これは何の差なのでしょうか?

額面給与と手取りはどう違う?

「額面給与」とは、給与明細書の「総支給額」に記載された金額を指します。

勤務先から支払われた基本給や手当、残業代など全てを含んだ総計です。


一方「手取り」とは、額面給与から税金や社会保険料などを引いた、実際に受け取れる金額のことを指します。

給与明細書では「差引支払額」などと表現された項目にあたります。


ちなみに「平均年収」とは、額面給与をもとに計算された一年間分の総支給額です。

そして求人サイトに掲載されている給与金額も、基本的に「額面給与」をもとにしています。


お給料を比較するうえでの参考にはなりますが、実際の手取りはそれよりも少なくなることを覚えておきましょう。

<関連記事>:薬剤師の給料・年収について

薬剤師の給料、額面と手取りはどれだけ違う?

一般的に給料の手取り額は額面の75~85%ほどで、これは薬剤師だけでなく、一般の会社員も同じです。

では具体的に、薬剤師の初任給と平均年収は額面と手取りがどれぐらい違うのかを見てみましょう。


就職先によって差がありますが、薬剤師の初任給の額面は、おおよそ18~30万円ほどです。

ここから税金などが差し引かれて、手取りは15~26万円ほどになります。


次に薬剤師の平均年収を見てみましょう。平成29年度の薬剤師の平均年収は585万円ほどでした。

これには夏冬のボーナスや手当なども全て含まれた金額で、一ヶ月あたりの額面給与は36万円ほどになります。


これを手取りで考えると、おおよそ29万円ほどです。

額面と手取りで7万円も差が出るので、「自分のもらっている額は少なすぎでは…?」と不安になる人も多いようです。

<関連記事>:薬剤師の副業って認められているの?


手取りを左右する!手当と控除について

薬剤師,手取りと控除

薬剤師に限った話ではありませんが、お給料には基本給だけでなく、色々な手当も含まれています。

それと同時に、お給料から控除される項目もあります。


ここでは、薬剤師のお給料に関する手当と控除についてご説明します。

給料にプラスされる「手当」とは?

手当とは基本給にプラスして払われるお金ですが、大きく「生活関連手当」と「職務関連手当」に分けることができます。

生活関連手当とは、例えば家族手当や住宅手当などで、広く普及している手当です。


もう一つの職務関連手当とは、役付手当や営業手当などで、役職に見合った手当や職務の困難さに応じた手当のことです。

薬剤師の場合、この職務関連手当の「資格手当」という項目で、「薬剤師手当」が支払われます。


職場によって金額は様々ですが、薬剤師であれば経験年数等に関係なく支払われるものです。

また調剤薬局やドラッグストア、製薬会社など医薬品の販売や製造を行う場所には、必ず1人「管理薬剤師」を配置することが義務付けられています。


そのため、管理薬剤師になった場合は「管理薬剤師手当」というものもつきます。

ただし、どちらも勤務先の規定によるものですので、金額に幅があったり、手当自体が付かない場合もあります。

給料から差し引かれる「控除」とは?

では手当とは逆に、お給料から差し引かれる「控除」についてもご説明します。

控除については薬剤師特有のものは特になく、一般的な会社員と同じで、所得税、住民税、雇用保険、厚生年金、健康保険があります。


所得税は給料の支給額に対して課せられる国税であり、残業などで収入が増えるとその分所得税も高くなり、控除金額が変動します。

一方、住民税は都道府県および市区町村から課せられる税金で、毎月のお給料の変動に関係なく1年間は同額です。


しかし、前年の所得に対して課せられるものであるため、年収がアップすると翌年は住民税が高くなり、その分控除額も大きくなります。

<参考サイト>:No.1410 給与所得控除|国税庁

社会人2年目は要注意!手取りが減るって本当?

社会人2年目は「住民税」の支払い義務が生じるため、1年目に比べて手取りが少なくなることが一般的です。

住民税は前年の1月~12月の所得に対して課せられる税金であるため、前年に所得のない社会人1年目は住民税がかかりません。


しかし社会人2年目になると、前年の4月~12月までの所得に対して住民税が発生します。

社会人1年目にはなかった住民税という控除が、2年目になると課せられるわけです。


一般的に、この住民税がお給料から控除されるようになるのは社会人2年目の6月からで、これにより社会人1年目よりも手取りが減る可能性があります。

住民税の金額は年収や控除などによって違いますが、社会人2年目はおおむね7,000~10,000円前後が平均のようです。

<関連記事>:薬剤師の年金はどんな種類があるの?


必見!薬剤師が手取りを増やす方法は?

薬剤師,手取りを増やす方法

薬剤師が手取りを増やすには、具体的にどういったことをすればいいのでしょうか。

ここでは、手取りを増やす方法についていくつかご紹介します。

基本給アップを狙うには?

これは薬剤師に限ったことではありませんが、やはり基本給を上げるには勤続年数などを重ね、経験を積むことが必要になります。

その他には、勤務先での評価が高くなれば、それに見合った昇給も見込めるでしょう。


しかし、現実はそれほど簡単に上がるものではありません。また上がったとしても、ほんの少しずつの可能性もあります。

基本給がなかなか上がらなかったり低すぎると感じる場合は、思い切って転職することも一つの方法です。


薬剤師は就職先によっても、お給料がかなり違います。

薬剤師専門の転職サイトなども数多くあるので、まずは登録して自分の条件に合った職場を探してみましょう。


現在は薬剤師が不足傾向にあるので、上手くいけば転職することで、基本給を一気に上げることも可能です。

<関連記事>:薬剤師の転職理由ってどんなものがある?

手当アップを狙うには?

手当には「生活関連手当」と「職務関連手当」があるとお話ししましたが、このうち自分の努力によって給与アップを狙えるのは職務関連手当の方です。

たとえば前述した「管理薬剤師手当」を目標に職場での地位をキャリアアップさせたり、研修認定薬剤師・専門薬剤師などの資格を取得するのも方法です。


薬剤師としてのスキルを高めることで、評価もついてきて手当アップにつながっていくので、自分の頑張り次第で増やせる部分です。

その他、残業や夜勤などをした場合は通常勤務時間外なので、その分手当もアップします。

額面からの控除額を減らすことはできる?

せっかくのお給料ですから、少しでも控除額が少ない方がいいですよね。

控除額を減らすポイントとして、まずは社会保険料です。健康保険や厚生年金などの社会保険料は「標準報酬月額」によって決まります。


標準報酬月額とは、原則として4~6月分のお給料の平均から割り出されるもので、それに基づいた保険料がその年の9月~翌年8月まで控除されます。

そのため4~6月は残業を減らすなどの工夫をすれば、社会保険料の控除額を減らすことが出来ます。


そして、もう一つのポイントは所得控除です。

所得税は、所得から所得控除を差し引いた金額に対して課せられるので、所得控除が大きいほど所得税は安くなります。


この「所得控除」には、配偶者控除や扶養控除などがあります。しかし、これらは配偶者や扶養している子供がいないと受けることはできません。

しかし、独身の人でも活用しやすいのが、生命保険料控除です。


これは一年間に支払った生命保険料の金額に応じて、最大120,000円の控除を受けることができるものです。

「一般の生命保険料控除」「介護医療保険料控除」「個人年金保険料控除」があり、これは加入している生命保険の種類によって割り振られます。


自分の万が一に備えて生命保険に加入しておくことで、所得控除が受けられるのはお得ですので、ぜひ活用することをおすすめします。

年末調整の時期に保険会社から届く控除証明書を勤務先に提出する必要があるので、大切に保管しておきましょう。

<この記事のまとめ>

  • 給料の手取りは額面給与の75~85%ほど
  • 薬剤師の平均年収は585万円、一ヶ月あたりの手取りは29万円ほど
  • 手当には薬剤師特有の「薬剤師手当」がある
  • 手取りを増やしたい場合、思い切って転職するのもあり
  • 「手当」と「控除」をうまく活用することで、手取りを増やせる可能性がある

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